著者: マキシム・ル・ベスコン、
、Dynata France 営業担当副社長
調査回答者の大半は真剣かつ誠実に回答していますが、そうでない回答者は特定して除外すべきです。
調査や世論調査の文脈において、テクノロジーの進歩により、ますます徹底した確認作業が可能になっています。電話や対面によるインタビューにおける検証手続きは、インタビュー実施時およびデータ入力時のいずれにおいても、通常、回答者の正当性ではなく、インタビュアーの正当性を確認するために行われます。
こうした検証手続きがなければ、悪意のある人物が調査機関を装い、回答者から機密情報を入手しようとする詐欺事件が数多く発生することになるでしょう。一方、オンライン調査の場合、そのリスクは逆転します。つまり、参加者は、報酬付きの調査に参加するために、特に自身の身元について嘘をつく可能性があるのです。
パネリストの身元はどのように確認しているのですか?
調査結果の正確性は回答者の身元確認にかかっているため、データプロバイダーや調査機関にとって、回答者の身元確認は極めて重要です。しかし、報酬付きの世論調査やアンケートの場合、特に少額の報酬でも大きな経済的価値を持つ地域で回答者選定が行われると、不正行為が横行しがちです。このため、オンライン調査機関の間で、調査の対象として受け入れるIPアドレスの範囲を制限し始める動きが広がっています。
また、調査結果が改ざんされないよう、同じ人物が同一の調査に複数回参加することを防ぐ技術も必要です。調査参加時の不正行為を防ぐため、不正な参加資格取得のリスクを最小限に抑えるべく、調査のテーマや報酬については、最初の選別プロセスが終了してから開示することが推奨されます。
さらに、採用担当者は、技術的なソリューションを活用することで、アンケートや事前アンケートに不正な回答が混入するのを未然に防ぐことができます。例えば:
- 会員情報を発生源で管理しているロイヤリティプログラムなどを含む、信頼できるパートナーシップを通じて参加者を募集することで
- クライアントから報告された不審な応答を消去するために、遡及的な解決策を用いることで
- 報酬を受け取るために必要な二段階認証を導入することで
- パネリストたちとの長期にわたる関わりを通じて。
従来の方法が最も適切な場合もあります。例えば、回答者に本来知っているはずの情報(年齢や性別など)を尋ね、その回答の一貫性を確認することで、他の点についても正直に答えているかどうかを判断する方法などです。 アンケート自体においても、回答者が自称する人物像に基づいて、その人物が本来知っているはずの情報を尋ねることで、回答者が本当に自称通りの人物であるかどうかを明らかにすることができます。これは、専門知識に基づく質問ができるB2B調査において、より容易に実施できます。
とはいえ、「どこにでも不正がある」と決めつけるべきではありません。オンライン調査では、真面目に回答している参加者でも誤ってクリックしてしまうことはよくありますし、反対の十分な証拠がない限り、悪意によるものよりも単なるミスのほうがはるかに多いのです。
パネル調査においては、信頼関係とコミットメントを築くとともに、より効果的かつ新たなレベルの検証を行うことが、オンライン調査で質の高い結果を得るための最善の保証となります。
これは、自由回答形式の質問を設計し、その回答を分析することで実現できます。というのも、特定の知識や深い関与を必要とする自由回答形式の質問に対して、複雑で独創的かつ適切な回答を考案することは、通常困難だからです。
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2023年9月26日に『Journal du Net』に掲載された記事:
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